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メッセージ

立石 義雄

公益財団法人国際高等研究所

理事長森 詳介

関西経済連合会相談役

人類が直面する課題の解決とその未来を見つめ、
ニューノーマルを意識しながら独自の価値を創出します。

国際高等研究所(高等研)は、国家プロジェクトである関西文化学術研究都市の中核的な学術研究機関として、「人類の未来と幸福のために、何を研究すべきかを研究する」ことを基本理念に1984年に設立されました。それ以来、高等研では、人類が直面する諸課題の予見とその解決策を導き出す学際的基礎研究を進めるとともに、新たな知見の獲得に向けた学術的探求に取り組み、わが国の学術文化の向上と発展に貢献をしてまいりました。

さて昨年来、新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、われわれ人類は社会や経済に深刻な打撃を受けてまいりました。人類の歴史上繰り返されてきたパンデミックの脅威が、持続可能な社会の実現にとっての大きなリスクであることをあらためて認識させられたと言えるでしょう。一方で人類は長引くコロナ禍への対応として、積極果敢にDX(デジタルトランスフォーメーション)を加速させましたが、その結果として、ビジネス、教育、医療など社会の様々な分野に劇的な変革をもたらし、既存の社会課題の解決を速める契機となっている点も見逃せません。

このように社会が大きく変わろうとしている中、足元の課題だけにとらわれるのではなく、長期的、巨視的観点から人類が直面する課題の解決とその先の未来を見つめる高等研の基本理念は、より一層重要な意味を持つのではないでしょうか。私たち高等研といたしましては、こうした自らの理念をあらためて認識し、持続可能な社会の実現に向け、ポストコロナ時代のニューノーマル(新常態)を意識しつつ、研究に取り組み、その活動成果を積極的に社会に発信・還元してまいります。

また折しも2025年に開催される大阪・関西万国博覧会は、まさに危機を克服した人類のあらたな社会の形を世界に示すという点で極めて時宜にかなう意義深いものになると考えます。現在、けいはんな学研都市においては、松本紘所長を中心に万博に向けた様々な取組みや検討が進められております。高等研としてもけいはんな学研都市の中核的な学術研究機関として、しっかり連携してまいりたいと考えております。 引き続き、長期的かつ多様な視点から人類の未来と幸福に向けた活動を精力的に展開し、独自の価値を創出し、提供し続けてまいる所存でございます。皆さまのご理解とご協力をお願い申し上げます。

松本 紘

公益財団法人国際高等研究所

所長松本 紘

理化学研究所前理事長、京都大学第25代総長

ポストコロナ禍において持続可能な社会の実現に
繋がる研究に取り組み、社会に開かれた研究を展開します。

国際高等研究所(高等研)は、奥田東先生が提唱された基本理念に基づき、人類社会が直面する諸課題の探索から解決に向けての方策について、創設以来さまざまな研究を進めて参りました。基幹プログラム研究などの学術研究面のみならず、ゲーテの会をはじめとした地域住民にも開かれた活動を展開することで、けいはんな学研都市における文化・学術を醸成するハブとしての役割を果たしております。高等研は、自然科学と人文・社会科学の学際的融合の先駆けとして、日本をリードしていく所存です。

一方、2020年度は、新型コロナウイルス感染症の影響により、高等研の活動も様々な制約を受けました。また、今回の感染症を克服したとしても、将来における新たな感染症の発生は避けることができないで しょう。奇しくも、新型コロナウイルス感染症の蔓延は、人類社会の未来を見据える必要性を、明確なものにしました。高等研が、けいはんな学研都市のシンボリックな研究機関として、その研究機能を最大限に発揮して成果を創出し、優秀かつ多彩な人材を糾合することが、これからの人類社会の健全な発展に寄与すると考えています。

2025年には、大阪・関西万国博覧会が控えています。万博のテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」は、今後の持続可能社会の実現にとっても重要な視点であり、高等研の学術研究機関としての役割、使命の基底にある理念と共鳴するものがあります。2025大阪・関西万博を高等研やけいはんな地区の飛躍の契機とすべく、高等研の総力を結集し、万博成功に向けて尽力して参ります。

高等研は、創立以来一貫して人類の未来と幸福のための研究を標榜してきました。その意志を貫き、2020年度で区切りを迎えた基幹プログラム研究の新展開として、ポストコロナ禍における持続可能社会の実現に繋がる研究に取り組みます。高等研はこれからも、人間を強く意識し、人々の生活と密接に関わりながら、持続可能な社会の実現に向けた学際的取り組みを行います。そして、次世代を担う若者が希望を持てる未来社会の創出に寄与するとともに、高等研が知の拠点としてさらなる発展を続けることを目指します。