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第4次産業革命への適応~社会経済システムの再編成~

研究代表者:佐和 隆光
国際高等研究所副所長、滋賀大学特別招聘教授

現在進行中の第4次産業革命が私たちの社会・経済に及ぼす影響は測り知れない。過去3度の産業革命のいずれもが、経済の成長・発展、生活の利便性・快適性の向上をもたらしたのだが、4度目の産業革命は、そのスピードが余りにも速いため、変革への社会的適応が容易でない。適応のための処方箋を書くのが本研究の狙いである。

参加研究者リスト2018.04.01現在

佐和 隆光 国際高等研究所副所長、滋賀大学特別招聘教授
依田 高典 京都大学大学院経済学研究科教授
大西 宏一郎 早稲田大学教育・総合科学学術院准教授
佐々木 典士 作家、編集者/ミニマリスト
下村 研一 神戸大学経済経営研究所教授
新海 哲哉 関西学院大学経済学研究科教授
二神 孝一 大阪大学大学院経済学研究科教授
宮脇 正晴 立命館大学法学研究科教授
若森 直樹 東京大学大学院経済学研究科講師

■ 研究目的・方法

現在進行中の第4次産業革命は、経済社会に根源的な変容を迫りつつある。工場の無人化、事務労働の人工知能(AI)による代替、医師、弁護士等の専門職の職能のAIによる代替などが限りなく進行する。その結果、深刻な雇用問題、IoPとIoT(ヒトとモノのインターネット)の進展、限界費用ゼロ社会の到来、シェア・エコノミーの進展等々の経済社会の変容は堰き止め難い潮流であり、それへの適切な適応が求められる。また、新しい社会経済を読み解くためには、工業化社会を前提に据える既成経済学のパラダイム・シフトが求められている。以上のような設問に答えることが、本研究の目指すところである。

今後の計画・期待される効果

既成の経済学が当然の前提に据えてきた仮説の多くを、第4次産業革命が非現実的なものと化する可能性を踏まえ、経済学のパラダイム・シフトの方向を見究め、その成果を様々なメディアを通じて世に問う。

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